近年、マンション市場が活発化しているとよく取り上げられています。まだまだ将来の不安があり、雇用環境も悪い中、景気が少しずつ持ち直し、これまで買い控えてきた消費者が、政府の各種優遇制度により、一気に市場に戻ってきています。サブプライム以降、不動産関連への融資に慎重だった銀行も、マンション業者への融資を始めたことで、これまで大手中心だった市場も、いよいよ2011年からは、さまざまなデベロッパーにより、各地でマンションの供給が始まる年となりそうです。そこで今回から3回にわたり、2011年が、マンション購入において、本当に“買い”の年なのかについてお話していきたいと思います。まず、2010年のマンション市場、これまでのトレンドについて振り返ります。

不動産経済研究所の発表によると、2010年は、首都圏のマンション供給が4万4,535戸、前年比22%増、平均価格も4%増の4,716万円、初月契約率は好不調の目安となる70%を大きく上回り、78%と、すべてのデータで、販売が好調となっています。

供給はまだ都心が中心で、特に湾岸エリアの大型タワーなどの大量供給が目を引きます。ただし郊外でも、大規模のマンションは人気を集め、その充実した共用施設が魅力のひとつとなっています。

2010年のマンション供給の増加、市場の回復が、これまでと違う点を考えるうえで重要なキーワードは、「二極化」です。

人気となるマンションの基本的な特徴としては、駅から近い、人気のある沿線、駅、エリアなどです。さらに共用施設の充実した大規模マンションや、ロケーションがよいタワーマンション、あるいは再開発を伴うような、大きく周辺の環境整備がされたものは特に人気を集めています。

一方、郊外、あるいは、駅から離れた場所での、中小規模のマンションでは販売不振が続くなど、二極化が進んでいます。

多くの人が、こうした大規模、タワー、利便性のよい、マンションを求めていて、このトレンドが今後も続けば、このようなマンションは将来にわたって良い資産となるでしょう。これに加え、今回の地震による影響として、地震に対応した構造、マンションの立地する地盤といったことも、当然ながら良いマンションの条件に加えられるはずです。