端末代は「現金一括」の価格で判断する

Galaxy Noteを選んだもう1つの理由は、端末代金が一括で1万7000円だったため。大幅に割引を受けられた理由は、フォトパネル端末(購入後、月額600円の利用料が必要)とのセットで購入したからだが、その時点で端末の通常価格が6万円台と高額だった上、人気で一時的に品薄になっていたため十分安い価格といえた。

実はここにも、スマートフォンを安く買うキーワードが隠されている。そのキーワードとは「現金一括で購入した時の価格」だ。いつの頃からかスマートフォン売り場では、端末代金を「実質負担金4980円」などと、価格の前に「実質負担金…」という言葉をつけて表示するのが当たり前になった。よく見ると現金一括での金額も表示されているが、いろいろな条件で販売価格が表示されているし、どうしても安い金額の方に目が留まるものだ。

この実質負担金という価格表記、読者の皆さんは正しく理解されているだろうか。もしかすると、「実質負担金の端末代は=実際の端末代金」と誤解している方もいるかもしれない。スマートフォンを安く購入するためには欠かせない知識なので、少し解説を加えたい。

実質……という前置きのある端末代金は、前述した毎月の割引額の合計金額(24カ月分)を、実際の端末代金から差し引いた金額を意味する。つまり通常価格が6万円のスマートフォンで、毎月の割引額の合計が5万5020円だった場合、実質負担金4980円と表示して販売するのだ。

しかし、端末を一括購入したいと申し出ると、通常価格の端末代の6万円が請求される。そこで、店員に「4980円ではないのですか?」と尋ねると、その店員は「24カ月使い続ければ、毎月の料金から合計5万5020円が割り引かれ、4980円で購入したことと同じになります」という説明をするのだ。確かに店員の言い分に間違いないが、端末代を実質4980円にするには、我慢を強いられる。

他の端末に機種変更することはもちろん、一部のパケット定額プランに変更するだけで、割引額が打ち切られることがあるためだ。せっかく6万円をだして端末を一括購入しても、12カ月後に新しい端末を購入すれば、毎月の割引はその時点でストップ。合計の割引額は2万7600円となり、差額の3万2400円がそのユーザーにとっての端末代金となる。スマートフォンを安く買いたいなら、現金一括購入時の金額で安いかどうかを判断しなければならない。

そのためにも、購入時に「現金一括で買うと、いくらになりますか?」と尋ね、実際の端末価格を確かめる。その際、「本体価格の割引セールはしていませんか?」など、聞いてみるのも大事。値札などが正規の価格でも、週末や月末などに端末価格を値下げして販売することがある。

もし端末代金が安いと分かったら、毎月の割引額も確かめよう。なぜなら、携帯電話会社は、端末代金を下げる代わりに、毎月の割引額を減らす施策を講じることがあるのだ。購入後、毎月の支払額がいくらになるか確かめたい。難しい話に思われるかもしれないが、ようは導入コストと運用コスト、この2つに注意するという意味である。なかなか都合のよい端末はめったに見つからないが、気長にTwitter検索で端末名と「MNP」や「一括」というキーワードを組み合わせて調べていれば、安売り情報が引っかかるだろう。アンテナを張り巡らし、販売店を探して欲しい。