必ず「貯蓄額」と「レジャー費用」を入れる

後日のコラムでも触れますが、日本の年金制度の未来を考えると、全く備えなく年を重ねるのは、危険です。日本が、現役時代にある程度の貯蓄を継続して行う必要がある国であることは知っておいて頂きたいと思います。

貯蓄は、「残ったらやるもの」ではなく「先にやっておくべきもの」です。
なぜなら、多くの人は「知らず知らずのうちに自分の年収すべてを使ってしまう」傾向があるからです。
「あともうちょっと収入が増えたら、楽になるのになぁ」と思っている人が、期待通りもうちょっと収入が増えたとしても、慣れてしまえば同じように「あっぷあっぷ」になってしまうものです(逆に収入がちょっと減っても、その範囲で生活できてしまうものです)。
従って、予算案の中に毎月の貯蓄額および年間の貯蓄目標額が存在しない場合は、「結局貯金できなかった…」という事態に陥りがちですので、注意が必要です。

また、レジャー費用は、ぜひ予算案に入れてください。
先ほどの総務省のデータでいえば「教養・娯楽」費があてはまりますが、これがないと人生面白くありません。収入のすべてが、どうしても払わなければならない家賃や水道光熱費などに消えてしまう状況が長く続くと、気持ちにゆとりが持てなくなってしまいます。
ぜひ視野を広げて、生活費全般を工夫して、レジャー費を設定してください。これが設定されていると、心に余裕が生まれるものです。

ではまた次回、会いましょう!